挑戦による感動を
私ども株式会社タケダは、1921年に創業し、1960年に武田工業株式会社として設立以来、「変革による豊かさを」という経営理念のもと、ものづくりを通して社会に貢献するという想いで事業活動を続けて参りました。
ここまで成長させていただきましたのは、さまざまなお客様やお取引先様、そしてパートナー企業様等の皆様のお力添えによる賜物であると感謝申し上げます。更には、創業100年前から支えていただいた先代や先人の方々を始めとする周りの皆様の絶え間ない努力があったからこそと心に刻み忘れてはなりません。
私ども株式会社タケダは、タケダグループとしていかに皆様のお役に立て満足いただける企業に成長し、更には次の200周年を迎えられる企業になるには「真」の社会貢献を目指し挑戦し続ける企業でなければなりません。
『変革なくして成長なし』という覚悟、迷ったときには初心に戻って活動続けられる企業を目指します。
今後、世の中はデジタルトランスフォーメーションや技術革新にともない、最先端の技術を用いた新しい付加価値を余儀なくされ、大変革をすることは間違いございません。
この厳しい環境をのり越えて行く為にも、従業員の一人ひとりが新たな知恵と創造と技量を身につけ、スピード・品質・コストにこだわり、常に先見の目で見据えた仕組みづくりを実施し継続することで、オンリーワン技術や製品を生み出せる事業活動を惜しまずに邁進して参ります。
今後も変わらぬご支援とご愛顧を賜りますよう心からお願い申し上げます。
代表取締役 武田 泰法
1944年、長野県生まれ。
1968年、千葉大学工学部機械工学科卒業。同年、黒田精工株式会社入社。金型加工用工作機械や金型技術の開発を手がける。(一社)日本金型工業会理事・国際委員長・技術委員長、アジア金型工業会協議会(FADMA)会長、国際金型協会(ISTMA)理事、日本工業大学教授などを歴任。現在、日本工業大学客員教授およびNPO法人「アジア金型産業フォーラム」副理事長など金型産業界の要職も務める。2007年より日本金型工業会学術顧問。
会社名 | 株式会社タケダ |
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設立 | 1960年11月1日 |
代表者 | 代表取締役 武田泰法 |
資本金 | 4,800万円 |
所在地 |
■本社工場 〒448-0022 愛知県刈谷市一色町3丁目6番地6 TEL:0566-21-2321(代) FAX:0566-21-2323 アクセスマップ ■東境工場 〒448-0007 愛知県刈谷市東境町松本11番地 TEL:0566-35-1271(代) FAX:0566-35-1273 アクセスマップ ■安城工場 〒444-1211 愛知県安城市根崎町西新切98-1 TEL:0566-73-2382(代) FAX:0566-73-2383 アクセスマップ |
従業員数 |
119名(男子91名 女子28名) ※2024年4月現在 |
業務内容 |
精密パーツのプレス加工 金型設計・製作 |
関連会社 |
■TAKEDA INDUSTRY (THAILAND) CO.,LTD. Eastern Seaboard Industrial Estate 300/83 Moo 1 , T.Tasit , A.Pluak Daeng Rayong 21140 Thailand Tel:+66 33-010962-3 Fax:+66 33-010964 ■ティーセット株式会社 〒448-0022 愛知県刈谷市一色町3丁目6番地6 Tel: 0566-21-2480(代) Fax:0566-21-2498 |
主な取引先 |
・株式会社アイシン ・旭鉄工株式会社 ・株式会社イナテック ・NTNグループ ・株式会社協豊製作所 ・佐藤工業株式会社 ・柴田工業株式会社 ・株式会社中部テプロ ・中庸スプリング株式会社 ・株式会社デンソープレステック ・東郷産業株式会社 ・豊臣機工株式会社 ・福寿工業株式会社 ・豊生ブレーキ工業株式会社 他 ※五十音順 |
本社工場
〒448-0022
愛知県刈谷市一色町3丁目6番地6
TEL:0566-21-2321(代) FAX:0566-21-2323
名鉄三河線、重原駅徒歩7分
JR東海道本線、刈谷駅徒歩15分
アクセスマップ
東境工場
〒448-0007
愛知県刈谷市東境町松本11番地6
TEL:0566-35-1271(代) FAX:0566-35-1273
アクセスマップ
安城工場
〒444-1211
愛知県安城市根崎町西新切98-1
TEL:0566-73-2382(代) FAX:0566-73-2383
アクセスマップ
1921年 | 名古屋市中区千代田2丁目に武田製作所創業。主に家庭用金物の製造販売 |
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1940年 1月 | 初代社長 武田喜代治 家業継承 |
1945年 8月 | 戦災により工場施設全焼失 |
1947年 10月 | 刈谷市新栄町に移転、精密部品(ミシン関係)及び家庭用金物の製造開始 |
1950年 5月 | 万能かせくり器の実用新案を取得し製造販売を開始 |
1951年 9月 | 自動車部品の生産を主体とする生産体制の転換を行ない中庸スプリングから受注開始 |
1960年 11月 | 現在地に工場社屋を移転、武田工業株式会社を資本金500万円にて設立 |
1962年 1月 | 工場用地を隣接に取得してプレス工場を増設 |
1975年 3月 | 金型・自動プレス工場を増設 |
1981年 3月 | NCロボットラインの1号機を開発設置 |
1983年 12月 | 武田昭俊代表取締役に就任 |
1984年 10月 | 精密プレス工場を増設してNCロボットラインの2号機を設置 |
1985年 10月 | 長期経営5ヵ年計画をスタート |
1989年 1月 | 2階建発送工場を増設 |
1989年 4月 | 武田工業テクニカルセンター竣工 |
1990年 5月 | タデックス株式会社を資本金1,000万円にて設立 |
1990年 10月 | タデックス株式会社・幸田工場操業 チャレンジ95作戦(第2次長期経営5ヵ年計画)をスタート |
1995年 10月 | スマイル21作戦(第3次長期経営5ヵ年計画)をスタート |
1995年 11月 | タデックス株式会社を刈谷市東境町へ移転 株式会社小野田(現、太平洋マテリアル株式会社)との新製品開発開始 |
1998年 11月 | 株式会社タケダ設立 |
2000年 6月 | ISO 9002認証 取得 |
2001年 10月 | スマイル45作戦(第4次長期経営5ヵ年計画)スタート |
2002年 5月 | ISO 9001認証 取得 |
2003年 9月 | ISO 14001認証 取得 |
2005年 10月 | スマイル50作戦(第5次長期経営5ヶ年計画)スタート |
2007年 3月 | 株式会社タケダ安城工場稼動 |
2008年 3月 | 株式会社タケダ本社工場増設 |
2008年 10月 | 株式会社タケダ東境工場稼動 |
2010年 9月 | 代表取締役に武田泰法が就任 |
2010年 10月 | 設立50周年 |
2010年 10月 | スマイル55作戦(第6次長期経営5ヶ年計画)スタート |
2013年 11月 | タイ拠点 TAKEDA INDUSTRY (THAILAND) CO.,LTD. 竣工 |
2020年 11月 | 取締役社長に藤川幸樹が就任 |
2024年 4月 | 代表取締役に武田泰法が就任 |
品質の向上
・ルールを厳守し、常に最新かつ最適な状態を保つため、定期的な見直しと即時実行を徹底する。
・顧客の要求事項を満たすだけでなく、期待を超える品質を目指し、継続的に改善活動を行う。
・品質目標を設定し、その達成状況を定期的にレビューし、必要な対策を講じる。
固定費の最適化
・品質向上に基づく生産性向上により、労働時間削減を通じて、固定費の最適化を図る。
・コスト意識を高く持ち、無駄を排除し、効率的な業務遂行を追求する。
全業務対象にデジタル化の推進
・デジタル技術を積極的に活用し、業務プロセスを効率化・自動化する。
・データに基づいた意思決定を行い、品質及び生産性向上に繋げる。
品質方針は、トップマネジメントが全責務を負い、各階層ではそれぞれの業務の範囲で責務を果たす。
トップマネジメントは、品質方針を期初に見直し、必要に応じて改訂を行う。
品質保証担当部門長は、期初に品質重点目標を定める。
品質重点目標は、品質保証担当部門長が年1回見直しを行い、改訂を行う。
各部門長は、品質重点目標を具体化し、部門目標を管理する。
顧客クレーム件数を前年比50%削減する。
売上対不良金額率を50%削減する。
時間外労働時間を前年比50%削減する。
予実に基づいた経営会議を実施し、品質及び生産性向上の継続的改善を図る。
事業活動にかかわる環境側面を常に認識し、環境保全および環境汚染の予防を推進するとともに、環境マネジメントシステムの継続的改善を図る。
事業活動の推進にあたっては、環境関連の法律、規制などを遵守することはもとより、下記の事項を考慮して環境負荷の低減に努める。
この環境方針達成のため、環境目的・目標を設定し、全部門従業員の全員参加により環境マネジメントを推進する。また環境目的・目標を定期的に見直し、必要に応じ改訂を行う。
環境教育・社内広報活動などにより、全従業員に対して環境方針の理解と環境に関する意識向上を図るとともに、工場、関連会社および取引先と協力し、環境保全活動を推進する。
環境方針は、トップマネジメントが全責務を負い、各階層ではそれぞれの業務の範囲で責任を負う。
トップマネジメントは、環境方針を期初に見直し、必要に応じて改訂を行う。
総務・経理担当部門長は、期初に環境重点目標を定める。
環境重点目標は、総務・経理担当部門長が年1回見直しを行い、改訂を行う。
各部門長は、環境重点目標を具体化し、部門目標を管理する。
環境法令・規制の遵守
環境マネジメントシステムの確立と継続的改善
排出物の削減とリサイクルによる地球環境の保全推進
社員の健康維持を図る
資源・エネルギ-効率的使用
グリーン購入の推進
環境方針の周知と公表
気候変動への対応(省エネルギー化の推進、温室効果ガス排出量の低減)